全2回　DX時代のIT部門に求められる“2つの視点” 《連載:第2回》 プロジェクトを成功に導くために役立つ「経営者視点」

DXを始め、大規模な開発プロジェクトを成功に導く上で参考になるのが、実際に企業や事業を大きく成長させてきた経営者の視点です。ここでは名実ともに優れた経営者たちの著作やインタビューから、リーダーとしての心構えや意思決定、組織づくりに関する言葉を紹介します。

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リーダーは主役ではない

〈リーダーとしての心構え〉

ユニクロを世界ブランドに成長させた柳井正氏は、リーダーに相応しい人物像について著書で次のように語っています。

「リーダーとは、目標を共有し、チームのメンバーに達成感、成長実感、あるいは自己実現といった勝利の美酒をたっぷり味合わせてあげる、そんな気持ちでチームの輪の中に入って、チームの先頭に立って、メンバーに向き合っていくことができる人なのです。そして、そのことによって自分も一緒に達成感、成長実感、自己実現を味わえる人なのです」
——『経営者になるためのノート』（PHP研究所）

ここで注目すべきは、「自分の」ではなく、「チームメンバーの」成長や達成感を第一に考えるというところでしょう。つまり、事業やプロジェクトの主役は、リーダーではなくメンバーであるということです。

ドキッとした方もいるかもしれませんが、今やこうした考えは柳井氏だけではありません。マネジメントのノウハウとして、昭和的な「支配型リーダーシップ」に代わる「サーバント（支援型）・リーダーシップ」という手法も広まっています。マネジメントが上手くいかないと悩んでいる方は参考にしてみると良いかもしれません。

〈意思決定について〉

リーダーの重要任務のひとつが意思決定。日々多くの判断を迫られる大企業経営者は、意思決定にういてどのように考えているのでしょうか。

著書でこのように語っているのは、株式会社DeNAの創業者である南場智子氏です。南場氏にっと意思決定で重要なのは「とにかく決めること」。継続討議は逃げであり、いつまでも部下の資料にチェックを入れ続けるのはリーダーの仕事ではありません。

ビジネスにおいてスピードとタイミングは命。そして決めたからには腹をくくる。同書には、「社長が最大の責任者、加害者だ。なのにあたかも被害者のような言い方をしていたら誰もついてこないぞ」という氏の配偶者の言葉も紹介されています。

組織づくりに必要な“説得力”

〈組織づくりについて〉

とはいえ、いくらリーダーが重要な意思決定を下しても、メンバーのモチベーションが低ければプロジェクトの成功は見込めません。仕事におけるモチベーションの重要性については、日本電産株式会社の創業者で、同社を世界一のモーターメーカーに成長させた永守重信氏も次のように語っています。

「人の総合的な能力の差というのは、天才は例外としても、秀才を含めてせいぜい５倍、普通は２、３倍程度の違いしかありません。しかし、やる気、意欲、意識の差は百倍の開きがあると感じています。つまり、高い能力を持っていても、やる気や意識の低い人を採用するより、多少能力は劣っていたとしても、やる気や意識の高い人を採用する方が、はるかに戦力になります。」
——『情熱・熱意・執念の経営 すぐやる! 必ずやる! 出来るまでやる!』（PHP研究所）

重視すべきは能力・スキルよりも、やる気と意欲。そしてそれらを向上させるのもリーダーの仕事です。では、具体的にどうすれば良いのでしょうか。

組織の士気向上に長けていたことで知られているのが、ソニーの創業者の一人であり、かのスティーブ・ジョブズも尊敬していたという盛田昭夫氏です。その盛田氏が最もこだわっていたのが「説得力（Convincing Power）」でした。

「ビジネスはシンプルでなきゃいけない。みんな理屈を言って複雑にする。だけど、納得しなければ人は動かないし、ついてこない。商品もぐだぐだ説明しなければならないものは売れない。美しいとか、役に立つとか、お客がシンプルに共感できなければダメなんだ。わかるだろう、これは人間関係の基本なんだ。」

「相手が受信できる波長というものがある。相手の受信機が何チャンネルに合っているかを知って、発信しなければ相手に届かない」
——『ソニー 盛田昭夫—“時代の才能”を本気にさせたリーダー』（森健二著／ダイヤモンド社）

チームメンバーにかける言葉にせよ、チーム全体の目標やビジョンにせよ、シンプルで相手の目線・論理に立ったメッセージを送ることが重要ということでしょう。

盛田氏がシンプルであることの大切さ学んだのは、氏が「たくさんの現象を、なるべく簡素化した法則で説明する学問」（『21世紀へ』ワック）と語る物理学から。氏はまた、「論理(本質+構造)　×　情熱(心に訴える)　＝　説得・モチベーション」という独自の数式も残していいます。

繰り返しになりますが、本格的なDX時代が始まりつつある現在、自社がDXを推進するか否かに関わらず、IT部門はこれまで以上に企業成長に貢献する働きを求められるでしょう。
以上2回に渡ってお伝えしてきた、ビジネスに貢献するIT部門に役立つ２つの視点が、少しでも皆様の現状の課題を打破するヒントになれば幸いです。